他社製品との比較を、カタログへ入れる前に
他社製品との比較をカタログへ入れる前に、対象・条件・時点と根拠をそろえます。写真の見せ方も確認し、材料が不足する比較は掲載を保留するか、確認済みの自社仕様へ切り替える判断を整理します。
HUKUSYA / JOURNAL

製品カタログで、他社製品との違いを分かりやすく伝えたい。比較表を作る前に、何と何を、どの条件で比べるのかを確認しましょう。原稿の言葉だけでなく、その説明を支える仕様や資料を一緒に用意します。
比較相手の条件や根拠をそろえられない項目は、掲載を保留するか、確認できている自社製品の仕様を示す構成へ切り替えます。強い表現を選ぶ前に、読者が選ぶために必要な違いを絞ることが、原稿準備の出発点です。
読者が選ぶために、何を比べるのかを決める
持ち運んで使う製品なら重さや寸法、設置場所が限られる製品なら必要な空間など、使う場面に関係する項目から考えます。項目数を増やすことより、誰がどのような用途で選ぶのかを先にそろえましょう。
例えば「軽い」と伝えたい場合、比べるのは本体だけの重さなのか、電池や付属品を含む重さなのかで意味が変わります。営業資料の短い言葉をそのまま表の見出しにせず、比べる対象と範囲が説明できるかを確認します。
競合製品を並べなくても、自社の複数機種や、使う場面ごとの仕様を示すことで選びやすくなる場合もあります。他社との優劣を示す必要があるか、今回の読者に必要な情報から決めます。
型番・条件・時点が分かる資料をそろえる
比較に使う仕様は、対象の製品名や型番、資料の版や確認した時点と対応させて持ちます。同じ製品名でも仕様が変わっている可能性があるため、どの資料を根拠に原稿を作ったのかを編集担当へ渡せるようにします。
重さなら付属品の範囲、価格なら含まれる内容、性能なら測定した条件など、数値に付く条件も必要です。単位をそろえるだけで比較が成立したとはせず、対象の違いによって読者へ別の印象を与えないかを確認します。
公開されている他社資料を使う場合も、数値だけを書き写さず、出所と該当箇所、付いている条件を残します。見つからない情報を推測で補ったり、別機種の値を当てはめたりしないようにしましょう。
根拠が示す範囲より、表現を広げない
消費者庁の「比較広告」は、比較そのものを禁止する説明ではなく、主張を客観的に裏付けること、裏付けとなる事実を正しく示すこと、比較方法が公正であることを要件として整理しています[1]。
同ページでは、一部の機能の比較を、製品全体が優れているかのように強調することなどにも注意を示しています。カタログを準備する段階でも、根拠資料のどこまでが原稿の言葉を支えるのかを対応させる手がかりになります。
例えば本体重量だけを比べた資料から、「使いやすさも上」「全ての用途で優れている」と説明を広げないようにします。試験条件が付いている結果なら、その条件を外した短い見出しにしてよいかも確認が必要です。
ここで参照するのは、一般消費者への誤認に関する同庁の案内です。個別の製品分野や掲載内容の法的な判断を、この原稿準備だけで済ませたとは扱いません。判断が必要な内容は、社内の確認担当や専門家等へ、根拠と原稿を合わせて確認します。
写真の見せ方と、比較の内容をそろえる
数値の条件をそろえていても、写真の角度や見せる範囲で印象が変わることがあります。大きさを比べる写真なら、撮影位置や配置、画像の拡大率をどうそろえるかを撮影・編集担当と相談します。
自社製品には付属品を並べ、相手の製品には本体だけを載せるなど、比較する範囲が写真から読み取れない構成は避けましょう。違いを見せるために、片方だけを不利に見せる加工や配置をしないことも確認します。
他社製品の画像を資料から転載したい場合は、その掲載用途で使えるかを別に確認します。閲覧できる画像があることと、カタログへ使ってよいことを同じにしないようにします。画像の出所と使用条件が分からない場合は、掲載画像の候補から外して相談します。
比較を保留しても、製品の説明は進められる
相手の型番や条件が分からないまま「他社より軽い」と書くより、自社製品の確認済みの重さと寸法、持ち運ぶときの仕様を示す構成が考えられます。比べるための資料が不足している箇所と、自社について説明できる箇所を分けます。
この場合は、比較表の空欄を推測で埋めず、その項目を外すか、原稿の掲載判断を保留します。自社製品の使い方、対応する条件、選べる仕様へ説明を組み直すことで、確認済みの情報から制作を進められます。
比較を残す場合は、掲載予定の言葉と表、根拠資料、写真を一組にして確認へ回します。原稿だけを先にデザインへ流すと、後から条件を戻す場所が足りなくなるため、必要な注記も本文と一緒に渡しましょう。
原稿と根拠、使える製品写真を一緒にご相談ください
複写 HUKUSYAのカタログの編集・制作へ相談するときは、読者に伝えたい違いと、比較したい項目、確認できている製品資料、使用できる写真をお知らせください。比較を載せる箇所と、自社仕様の説明へ切り替える箇所を整理します。
原稿の編集と、試験の実施・比較根拠の認証・個別の法的審査を担う範囲は分けて確認します。まずは「何を伝えたいか」と「何が確認できているか」を合わせ、根拠に見合う説明から紙面を考えましょう。
参考資料
[1]消費者庁「比較広告」。比較広告ガイドラインのポイントを参照。



